食材価格の高騰は、学校給食の現場を直撃している。各自治体は、限られた予算で栄養のあるおいしい給食を提供しようと、安価な食材を活用するなど、工夫を凝らしている。
豊橋市では、４か所の給食センターで、小中、特別支援の計７５校の約３万４０００食を作っているが、小麦の高騰によるパンの値上がりで、昨年度と同じように給食に出すと、１日あたり約１０万円余分にかかるという。このため、味付きパンから割安のロールパンに変更。鶏のモモ肉を胸肉に代えたり、近年値上がりしているサケを別の魚に代えたりしている。市教育委員会保健給食課の若子尚弘課長は「栄養価を損なわず、子どもたちに満腹感を持ってもらえるよう、工夫しながら乗り切りたい」と話す。
尾張旭市の学校給食センターでは、油の価格上昇を受け、揚げ物の回数を減らしたほか、出来合いのコロッケをつけるところを、手作りの野菜
給食１食に必要なカロリーや栄養素は、学校給食摂取基準で定められており、岐阜県高山市の学校給食センターでは、「豚の角切り肉の竜田揚げ」の肉の半分を高野豆腐に、「ソフト麺ミートソースがけ」や「マーボー豆腐」のひき肉の半量を大豆ミートにするなど、肉で摂取していたたんぱく質の一部を大豆製品で代替。献立を考えている栄養教諭によると、子どもたちからは好評という。
政府は物価高騰に対応する緊急経済対策で、給食費の負担減を盛り込んだが、すでに値上げした自治体もある。
岐阜県多治見市は４月から１食あたり１０円値上げし、幼稚園２５０円、小学校２８０円、中学校３２０円とした。
大口町では４月から、小学校で１食あたり２０円値上げして２７０円、中学校で２４円アップの３１０円とした。前回見直した２０１７年度から１０円前後の赤字が続いてきたためだ。学校給食センターの担当者は「３年くらいは維持できる価格にしたつもりだが、予想を上回る物価高。燃料高による配送費の値上げも予想され、物価上昇が続けば、デザートを切り詰めたり、新型コロナ対策で行っているパンの包装を取りやめたりすることも検討しなければならない」と話した。
食材高騰で給食工夫 モモ肉から胸肉に 揚げ物回数減らす - 読売新聞オンライン
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